病院からの解雇、再就職への影響は?

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他の職業と同様、看護師も病院から解雇されることがあります。

解雇されてしまった場合の精神的なショックや経済的な不安はとても大きいものですが、看護師の資格を活かして再就職・復職を目指すケースが多いようです。

ただ、再就職の際には解雇理由がかなり影響します。

解雇の種類

解雇には大きく分けて2種類あります。

普通解雇

就業規則等に定められた解雇事由に相当する理由があって行われる解雇(副業禁止の規則があるのにアルバイトを行った場合など)や病院の経営上の理由により事業縮小・人員削減が必要な場合に行われる整理解雇(リストラ)などのことです。このような場合では退職金等は就業規則に従って支払うことになります。
普通解雇は看護師に事情を納得してもらうのでトラブルに発展することはあまりありません。

懲戒解雇

就業規則上、最も重い懲戒処分が科される解雇で、病院の備品や窓口収入を横領したり患者に暴行するなど、犯罪行為を行えば当然ですが、その他にも遅刻欠勤が多かったり患者への暴言など目に余るような勤務態度に対して何度注意されても改善されない場合は懲戒解雇を受けることがあります。
普通解雇の場合は解雇予告が必要になりますが、懲戒解雇の場合は即時解雇が行われ退職金の減額や全額不支給になることもあるのです。明らかな犯罪行為の場合は別として勤務態度などが原因で懲戒解雇となると看護師側は納得して退職するということは少なく、また解雇する側、される側双方が感情的になってトラブルに発展することも少なくありません。

解雇は再就職に不利になる?

再就職の際、履歴書に解雇理由を記入するかどうか悩む人も多いようです。
再就職の可否に大きく影響する書類ですからそこに解雇されたことを書くのは抵抗があるというのはわかりますが、書かずに採用されたとしても入職時に離職票の提出を求められればそれでわかってしまいます。
経営事情による普通解雇の場合は再就職に不利になる可能性は低いでしょう。

犯罪や患者さんとのトラブルが原因の懲戒解雇の場合には、履歴書に記入したら書類審査で警戒される可能性は高いですし、書かずに採用されてもわかれば採用取り消しになってしまいます。
しかし、病院の中には懲戒解雇などに関して寛容な所もありますし、自ら反省し同じ過ちを繰り返さないことで信頼関係を得ることもできますので再就職を諦めることはありません。
どのような解雇であっても事情をきちんと説明し、真摯な態度で向き合うことが大切です。

解雇を避けるために

以前は、病院の経営者や上司が気に入らない看護師に対して、怒鳴って有無を言わさず辞めさせるような事も少なくありませんでした。今ではそんな事をしたら大きな問題ですが、なかには解雇の妥当性を疑うケースもあるようです。
就業規則に具体的に記載されている解雇内容に該当する場合の解雇は妥当性があると言えるでしょう。しかし、就業規則の内容に具体性が欠けている場合には実際の解雇理由に妥当性があるかどうか判断しにくく、トラブルの原因にもなります。

就職する前にはその病院の方針・看護理念・看護業務の内容・労働条件・患者さんの層・職場の人員構成など予めよく確認しておく必要があります。就業規則についても自分の考え方に合っているか、事前に知っておくべきです。
入職してから「こんなハズではなかった」という不平不満が、解雇に繋がるような大きな問題を起こす可能性もあるからです。

解雇は精神的なダメージも大きく再就職活動への不安もあるでしょう。1人で悩まずナースセンターの再就職支援制度を利用したり転職サイトのコーディネーターなどに相談してみましょう。